24時間以上生き延びさせろ




交通社会人として生きていくうえで、安全運転に努めるのは当然のことです。
でも、ニンゲンは100%の完璧な生き物ではないですので、えてして起こしてしまう。



交通事故



毎日の通勤で「2相棒」を繰る僕は、渋滞のひどいR1やR9を通りますが、
月イチ〜月2くらいの頻度で交通事故現場に遭遇します。
それは、ちょっとした接触事故だったり、軽い追突事故だったり…こういうのなら「あーあーヤッてるわ」で済みますが、
たまに人が倒れてて動かなかったり、自転車がヒシャげてたりすると、「怪我をされた方は大丈夫か」とか心配になります。



そういう場で野次馬する輩ってのは、自分に被害は無いので好奇心旺盛にジロジロ見てますよね。



僕は当事者になったことがあるので言いますが、迷惑です。
何か手伝うことが出来るなら、手を差し伸べてあげればいいです。
けれど、何もせずただ見てるだけなら、そっとその場を立ち去るのも「親切」だと思います。
何の手も貸さず、人の不幸を楽しそうに見てる馬鹿野郎などは脳天から鉄串をブッ刺して焼いて食ってやりたいです。


…ちょっと言葉が過ぎました。


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今でこそこんな主張をする僕ですが、以前は野次馬の一人でした
ところが、大学生時分のある日の深夜、たまたま通りかかった京都市内の大きな交差点で、
バイクと大型トラックの正面衝突事故直後の現場に出くわしました。


バイクの方は地面に横たえられたまま、動きませんでした。
そのときには心配蘇生法が出来る自信も無く、ただ見てることしか出来ない自分に嫌悪感を覚えたのです。
その方は即死だったと、翌日の新聞で知りました。


以来、事故現場に遭遇しても、自分には手伝えることが無いと判断したとき(すでに十分な人手があるときなど)は、
素通りすることにしてます。



そんな交通事故で亡くなられる方々の人数が、年々減ってきていると新聞に載っていました。


バブリーな1990年代初頭には1万1000人ほどだった
年間交通事故死者数が、

1996年には1万人を切り、その後も減少を続け、
2000年には9096人、
2004年には7358人に、
2005年には49年ぶりに7000人を下回る、6871人になりました。


およそ6割程度まで減少したことになります。




K察庁は、この背景を、
「交通違反の厳罰化、
飲酒運転対策の強化、
シートベルトの着用推進、
右折レーンや信号の整備に加え、
自動車の安全設備普及や
ドクターヘリなど救急技術の進歩が
相乗効果を生んでいる
と分析

さらに施策の検討を進めて、
政府目標の年間死者5000人以下を目指す」


としています。




でも、事故件数は90年には64万3097件だったのが、03年には94万7993件と増加しました。

  90年 03年
車の保有台数 6020万台 7749万台
自動車走行キロ数 6286億台km 7908億台km

と伸びていますので、
事故件数が増えるのは当然といえば当然なんですけどね。



ちなみに、2005年に事故件数と負傷者が7年ぶりに減少しました。


そして2006年には、

死者数:6352人 6年連続の減少。51年ぶりに6500人を下回る快挙
事故件数:88万6700件(速報値) 共に2年連続で減少。
負傷者数:109万7600人(速報値)

月別死者数では、12月と11月がもっとも多く、2月がもっとも少ないようです。
16〜24歳の若年層が減り、死者のうち高齢者が4割以上も占めているのは見逃せませんが…。


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ところで、
交通事故死者としてカウントするのは、事故発生後24時間以内に亡くなられた方を指します。
それ以降に亡くなられても、死者としてカウントされません。



事故後30日以内に亡くなられた方も含めると、年間1万人前後の方が亡くなられています。



ってことは、交通死者が単純に減ったわけではなく、
「救急技術の進歩」が24時間以内に死なせてないだけじゃないの?


ついでに言うと、
車の台数や走行距離の増え方より、交通事故件数のほうが増えてるではないですか。
どういうことか説明していただけますか?K察庁のお偉方??



推論:ひょっとして、運転者全体のレベルが下がってるってことではないのか。



これではちっとも喜べないど。


死亡事故を違反別で見ると、
漫然運転が全体の14.6%
、次に脇見運転が12.5%…となっているそうです。


つまり、車・バイクの運転をするときは、気を抜くなってことですね。
楽しい快適な乗り物を、どうか殺人兵器や走る棺桶にすることのないようにお願いしますよ。


記事引用: 京都新聞・2005年7月21日付夕刊
毎日新聞・2007年1月3日付朝刊




(※政府見解はコラム掲載当時。後に交通事故死者は2014年に4113人まで減少しました)